新入社員研修

当社の経営理念の共有をはじめ、当社で働く上で必要な心構えや知識、ビジネスマナーや基本的な業務スキルの習得、当社の制度や規定等を知っていただき、スムーズに職場定着できることが目的の研修となります。また、ITの基礎的な技術サポートも行い配属後の実際の業務も含め、チューターが二人三脚で着実にフォローしていきます。

補足：チューター制度とは…

「チューター」とは、社会人1年目で右も左もわからない新入社員に対し、育成計画書を作成して、ある時は業務指導を行い、またある時には相談役としてアドバイスする役目を担う社員のことを指します。新入社員の配属予定の部門の先輩社員から選抜し、必ず1名（複数名の場合あり）、専属でつくことになります。新入社員の不安要素を取り除いてあげるのと同時に、新入社員を指導することで業務への気づき事項があったり、よりわかりやすい指導を心がけるようになったりと、チューター自身も次の段階への成長の糧を得られます。任期は1年間で、育成の進捗については随時情報共有を行い、今後に活かすようにしています。
そして、2022年度からは新機軸として、新入社員全員に対し、「IT関係チューター」を設置しています。ITリテラシー等の教育をしっかり行い、多様化する情報化社会の中、ITに強い社員の育成を目指します。

階層別研修

当社では職務等級制度を採用しておりますが、上位の等級に上がるにつれて、求められるスキルも高度・高層化します。例えば、担当クラスはコミュニケーションスキル、係長クラス以上はマネジメントスキルといった具合になりますが、基礎となる土台をしっかりかためた上でなければ、スキルの習得は困難です。
そこで、各階層の社員において共通して弱い部分は何か、強化しなければならない点は何か、しっかり分析を行った上で、適した研修を実施する方針にしています。専門的なスキルになってきますと社内単独での研修実施は難しい場合もありますので、専門講師の方に来社いただいた上でセミナーを開催、あるいは社外のセミナーを受講いただく等の機会を設定しています。
管理層クラスを対象とした「人事評価者研修」もそのひとつであり、講義および演習形式で行い、きちんと評価することの重要性と、そのために求められる行動は何かを、自ら手を動かして理解いただきます。

委員会活動

強い組織づくりのためには、社員一人一人が自ら考えて行動できる習慣を身に着けられる環境の整備が必要です。しかし、「縦のつながり」の環境下で業務や研修を行うだけでは、特に若手社員等など置かれた状況によっては社員が孤独感を感じ、学ぶことへの興味も薄れてしまうおそれがあります。
そこで、当社では教育の一環として「横のつながり」の環境も用意。他部門の働く仲間たちと社内シナジーを最大限に発揮して、「会社を動かす」ということを体験する新しい取り組み＝委員会活動を行っております。
さらに、2030年長期ビジョン達成に向けて、当社では社外（お客様含む）にどんな価値や魅力を提供できるか、社内に対してはコミュケーションの活性化や従業員の皆さんのエンゲージメント向上を行うため、2つの委員会を発足しました。

2つの委員会では、20代の若手社員が委員長を務めるケースもあります。この活動では自身の上司のサポートは受けつつも、直接の指揮命令は受けず、歳の近い社員や同年代の社員とともに、自ら活動内容を企画して、必要に応じて経営陣に上申して予算を確保。それを実施してどのような効果を得られたかを検証し、経営陣に報告を行います。部署の垣根を越えて、自分たちで考えて取り組むので、成功した時のやりがいも格別なものがあります。

【委員会紹介】 ①インナーブランディング委員会 ■活動内容 　・社内報発刊（年4回） 　・社内装飾 　・従業員への情報発信（デジタル掲示板） 　・社内イベントの企画・運営 インナーブランディング委員会では、【ブランド理解を浸透させ、社内コミュニケーション活性化によるエンゲージメント向上を図る】 を目標に、従業員のエンゲージメント向上に向けて上記のような取り組みを実施しています。 ②アウターブランディング委員会 ■活動内容 　・工場見学（お客様・小学生向け） 　・CSR活動（街の清掃活動、ペットボトルのキャップ回収など） 　・地域イベントへの参加 　・食育活動 アウターブランディング委員会では、【備後漬物グループとして一貫性のある取り組みや情報発信を行い、お客様に価値や魅力をお届けする】を目標に、社外活動を積極的に行っております。

各委員会のメンバーはこれまでの業務経験や知恵を振り絞り、より良いものにしようと取り組んでいます！

その他の研修制度

これらの他に、各部門の業務に直結する専門的な知識やスキルの習得、社内で通常開催する研修では取り扱わない、ビジネスマンとして是非知っておいて欲しい知識やスキルの習得については、必要に応じて外部研修や通信教育を受講いただき、見識を深めていただいています。
また、今後は社員だけではなく、パートタイマーや派遣社員の方も対象にして、会社全体でスキルを高めるような教育カリキュラムも企画中であり、さらなる人財・組織強化を目指して、実施していく予定です。